Diversity at work / 多様な働き方

実は恵まれている?日本の子育て環境

最近アメリカ人の女性と産休や育児休暇について話すたび、日本にいてラッキーだったなぁ、と思います。

長女を出産した時は、仕事の都合で産後3ヶ月半で職場復帰したのですが、今回は二人のベビーを抱えての復帰となるので、念の為に5カ月ほどのお休みを取る予定です。

この点、日米それぞれの反応がものすごく違うのですね。

日本人のママさんに話すと、すごく早い復帰だと驚かれることが多いのですが、アメリカ人からからは逆にSo, you will be back in 6 weeks? (どのくらい休むの?6週間?)なんて当たり前のように聞かれるので、「えーっと半年近く・・・・かな」というこちらの返事も小声になってしまいます。

うちの会社では2週間で戻ってきたアメリカ人女性もいますし、なにせ帝王切開をしたケースでも産後8週間ほどで職場に戻るのがアメリカのスタンダードだというので驚いてしまいます。

育児休暇なんて聞いたことないとも。

と、こういうやりとりをうわべだけでしていたときは自分の周りのアメリカ人女性はよっぽどワーカホリックなんだな、とかそこまでがつがつと働かなくても・・・くらいにしか思っていなかったのですが、聞くところによると、アメリカでの保育事情というのはかなりシビアだということが分かってきました。

以前にもこのブログで、何度か保育園や保育園の料金について月に10万円近く、子供が何人もいればその頭数分の保育料や付随する外注費用がかかってしまうので大変だという趣旨のことを書いたことがあります。

ところが、アメリカの場合、デイケアの保育料は軒並みこの3倍はかかると聞きます。

公的機関の補助金がなければ日本でも同じくらいの費用が発生するのかもしれませんが、アメリカだと助成金の対象になる保育所は1歳以上の子供しか預からないところが多いようです。

つまり、雇用者側は2か月の休みしか認めてくれない一方で、保育施設はバカ高い保育料を払わない限り1歳未満の子供をあずかってくれないという日本よりも過酷な現実があるのですね。

高級取りの勝ち組ママは金銭的な代償を払えばキャリアを維持できるけれど、それでもほんの2か月ほどしか身体を休めることができず、一方で金銭的な負担を追えない人は仕事を辞めざるを得ないというアメリカというのがセルフヘルプの精神がどこまでも根付いた社会であることを改めて感じます。

このため、アメリカでは個人で移民のお手伝いさんをいれたり、オペアプログラムといって外国人の若い人たちに衣食住を提供する代わりにベビーシッターとして住み込んでもらうと言ったプライベートなアレンジメントがとてもよく見受けられます。

そういえば、先日の朝日新聞デジタル版でこんな記事、「女性は妊娠したら育児休業を取得せず、退職して欲しい 」が出ていました。

インターネットで1439社を調査した結果、「女性正社員の育休について否定的な意見が25%、この割合は女性管理職がいない企業では32%、女性管理職がいる企業では19%」だったといいます。

日本では、職場の人たちが産休・育休をとる人たちのしわ寄せを甘んじて受けているという実態ですね。

少子高齢化の問題を緩和するという集団のメリットのために一部の人たちが割をくう(少なくともそう感じている)という。

そして、さらなる実態としては、制度が遅れていたり、制度があっても人の理解を得れなくて、結局は職場を去らざるを得ない人もとても多いのですね。

職場での公平感を維持するというのはきれい事だけではすまされない複雑な課題です。

当事者としてとても考えさせられます。

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